死亡保険金が付いているかどうか。
入院1日5,000円 死亡保険金500,000円 と 入院1日5,000円 死亡保険金0円 では死亡保険金が無い方が保険料は安い。
無事故保険金が付いているかどうか。
入院1日5,000円 無事故保険金50,000円 と 入院1日5000円のみ
では無事故保険金が無い方が保険料は安い。
1入院あたり何日まで支払われるのか？
1入院あたり120日が従来型の標準ですが、最近の傾向としては60日型など短いものが多く出まわっています。短いタイプの方が保険料は安くなります。
反面、1入院あたり180日とか360日とかになると保険料は高くなります。
入院何日目から支給されるのか。
従来は入院5日目から支払われるものが主流でしたが、今は1泊2日（又は日帰り入院）から支給されるものがほとんど。短期入院でも払われる方が保険料若干高くなります。
そのほか、保険期間は長いか、短いかなどでも保険料に差が出てきます。
保険期間10年ごとに掛金（保険料）が上昇していくタイプと、保険期間が終身で、かつ、一生涯保険料が変わらないタイプでは、当初の保険料は10年更新型の方が安くなります。
しかし、年齢の経過とともに掛金（保険料）は上昇していきますので、長期間で考えるのであれば、一生涯保険料が変わらないタイプの方が保険料の総支払額はお得ということになります。
現役世代には支払可能だった月々の掛金も、退職後も同じとは限りません。できるだけ軽くしたいものです。最近は、加入してから保険料の支払いが60歳もしくは65歳で払い終わるタイプ。または、60歳か65歳より毎月の掛金（保険料）が半額になりますが、保障は一生涯（終身）という商品もあります。こちらは一生涯支払うタイプよりも、総支払額はお得になります。
解約払戻金があるタイプと無いタイプでは、解約払戻金が無いタイプの方が保険料は安くなります。
ただし、安いから良い。高いからダメ。とは言いきれません。それぞれに良い長所を持っているものです。
また、保険会社によっては「限定告知タイプ」などの医療保険も出ています。
現在通院中であっても、過去2年以内に入院したことがなく、最近3ヶ月以内に入院や手術を医師に薦められたことがなく、また、過去5年以内に「がん」などの重大な疾病に罹患してない。告知にて加入できるものなどが代表的。ただし、通常のタイプに比べ保険料は割高となっています。
また、医療保険には「1入院120日、通算1095日」などという言葉もよく目にすることでしょう。
あくまでも、一回の入院では120日まで入院給付金が支給されますが、複数回の入院は通算1095日まで支払われるということです。
ただし、「がん」などのように、同一傷病の再発により、入退院を繰り返す場合は、ちょっとばかり注意が必要です。
また、保険の内容を熱知しておかないと、損をすることも。
例えば、「無事故給付金（健康ボーナス）」が付いた入院保険がありますが、これは保険期間内に入院給付金を受けると一般に当該給付金を受ける権利は失います。
なお、1日でも入院給付を受けたら権利を失うものもあれば、5日（8日）以上の入院給付を受けた場合に権利を失うものなど、保険会社およびその内容により取り扱いはまちまちです。
「無事故給付金（健康ボーナス）」がついた保険に加入【保険期間10年、入院日額1万円、無事故給付金（健康ボーナス）20万円】し、契約8年目頃に手術を伴わず 10日間入院したような場合は悩むところです。
もし、入院給付金の請求を行うと、10万円（1万円×10日分）の入院給付金が受け取れますが、無事故給付金20万円を受ける権利は失ってしまうからです。以降、入院しないことが確実ならば、入院給付金は受け取らないほうが良いのです。
しかし、こればかりは事前に分かるものではありませんね。
なお、保険期間が終身、健康ボーナスの倍率を入院保険金の10倍に、かつ、健康ボーナス支給の要件を10日以上の入院給付がない場合に支給すると定めている保険会社、保険種類もあります。
このようなタイプなら、悩むことなく保険金を請求しても大丈夫ということです。
給付を受けたほうが良いか否か悩む医療保険はいやなものですが、もし、現在これらの保険に加入していたり、今後加入の予定があるのなら、十分理解しておいたほうが良さそうです。
また、医療保険においては、高齢になるに従い保険料は高額になっていくもの。
貯蓄対策を立て、まさかのために準備しておくのもリスク対策の一つです。
ムダのない保険対策をお勧めします。
サラリーマンならば、私的な傷病にて会社を休業することになり、会社から給与の支給が受けられない場合は、休業4日目から最大1年6ヶ月を限度に、ご自身が加入する健康保険から「傷病手当金」として、給与日額の3分の２相当の休業保障給付金が支給されます。
また通常の社会保険診療の範囲で治療を受けるならば「高額療養費」として、一定額を超える医療費（保険対象診療の自己負担額（入院時食事療養費を除きます））が後日請求により払い戻しされることになります。
（事前に「限度額適用認定書」を健康保険組合や市町村に申請し、交付証を病院窓口に提示すれば、自己負担限度額で済む事になります。）
一般的には、80,100円＋{（医療費－267,000円）×１％} を超える金額となります。ただし、標準報酬月額が53万円以上の方は150,000円＋{（医療費－500,000円）×１％}を超える額とされるため、これらの該当者は、払い戻しされる金額が少なくなります。
さらに、重い疾病で治療が長引いた場合は、直近の12ヶ月の内で３回の高額療養費が支払われた場合に、４回目以降の自己負担額は、
と軽減される制度となっています。
入院に備える保険対策では、これら公的給付も鑑みた上で入院保障準備額を決定すべきと言えましょう。
入院日額は１日あたり7,000円が入院初日より支給されるタイプの医療保険に加入されることをお勧めします。
高齢者が医療保険に加入する場合では、医療保険の保険料は、かなりの金額になる場合も多いのです。入院に備え蓄財に励むことも、立派なリスク対策になりますので申し述べます。
また、自営業者が加入する「国民健康保険」には、通常ならば傷病手当金はございません。よって、一般的には、サラリーマンよりも必要準備額は高まることになります。
私たちが風邪をひいた時やケガをしたときなどに、治療費の負担が少なくなるのが健康保険。この社会保険制度により、私たちは安心して病院や診療所なので診察が受けられるわけです。
しかし、健康保険の保険給付はこればかりではありません。被保険者を「経済的側面」でバックアップする給付金もあるのです。
病気やケガなどの療養のため働けなくなり、給料がもらえなくなった場合に療養中の生活を保障する「傷病手当金」という保険給付があります。
これは、会社を休み始めて４日目から、最大で１年６ヶ月を限度に、ご自身が加入する健康保険から「傷病手当金」として、給与の3分の２相当額が支給されるというものです。
毎月36万円の給与をもらっている人が、病気やレジャーによる事故などにより労務不能となり、会社から給与の支給を受けられなくなっても、休業4日目から一日あたり8,000円程度の傷病手当金が、労務不能の状態が解消されるまで支給されることになります。
もし在職中に傷病手当金の支給を受けており、その後復職せずに退職したとしても継続して一年以上被保険者として勤めた後の退職であるなら、引き続き受給することも可能となります。
しかし、退職後に病気や事故により労務不能となったとした場合は傷病手当金の給付がなされませんのでご注意ください。労務不能の証明はお医者さんから。働けないことが事実なら自宅療養の期間も対象になります。
また、休職中に会社から給与を受けると、傷病手当金はその受取り給与分が減額されてしまいます。また、給与の受取りが傷病手当金の日額以上になったら、傷病手当金は全額支給停止されてしまいます。
つまり、事業主から給与の一部を受け取ると、傷病手当金はその額だけ減額されます。ゆえに、有給休暇の利用などにより給与をもらうと、傷病手当金は全くもらえなくなってしまいます。
なお、傷病手当金は会社に勤めている被保険者が加入する健康保険からの給付です。市町村の国民健康保険にはこの制度はありません。ご注意ください。
既に医療保険に加入していたり、死亡保障の特約で医療保障をつけている場合は、「がん保険」の加入についてどう考えたらいいのでしょうか？
がんで入院したり、手術を受けたりした場合、医療保険でも給付金が支払われますので、「がん保険」加入によるダブルのがんの保障は必要ないのでしょうか？
ここは、その人の価値観に左右されるところですが、がんについて十分な保障を確保したいのであれば「がん保険」は必要と言えるでしょう。
そもそも「がん」が怖い病気と言われるのは、他の病気と違う特殊性を持っている点にあります。それはがん治療は入院期間が長期化し、入退院を繰り返す場合があり、健康保険適用外である最新のがん治療（先進医療）を受けるケースもあるため、治療費が高額になりがちだからです。さらに治療後も「転移・再発」への不安を抱えて生活している方も多数いらっしゃいます。
そして最近のがん治療においては、治療形態が入院治療だけでなく通院治療による「抗がん剤治療」「放射線治療」「ホルモン療法」などが増えて来ています。入院時だけでなく通院時の医療費も増えて来つつあります。
一方、一般の医療保険の場合では、入院給付金の支払日数制限がありますから、長期入院の場合、途中で給付金の保障が終わってしまうこともありえます。がんの治療は患者さま本人はもとより家族にとっても辛いものです。
そこで、がんと診断されれば一時金として診断給付金が受け取れたり、長期入院・繰り返しの入院の時も、入院日数無制限に保障され、退院後の通院治療もカバーできる、その上健康保険適用外の最新治療による自己負担費用をカバーしてくれるがん治療のために作られた「がん保険」は経済的負担を和らげられる安心保障の準備といえます。（がん保険の種類により保障内容が異なります）
